排泄予測デバイス「DFree」とパラマウントベッド「眠りCONNECT」2025年内の実装完了を目指しシステム連携開発を開始

DFree株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:中西敦士、以下「当社」)は、この度、パラマウントベッド株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役 社長執行役員:木村 友彦)と、同社が展開する介護・医療施設向け見守り支援システム「眠りCONNECT(コネクト)」とのシステム連携に向けた開発を開始したことをお知らせいたします。本連携は2025年内の実装完了を目標としており、排泄予測デバイス「DFree」と睡眠などの各種データを照らし合わせることにより、排泄ケアの質向上や最適化に加え、夜間巡視の最適化や転倒リスクの早期把握への寄与、睡眠や生活の質向上を実現することを目指します。


■ 背景と目的

介護現場では、利用者一人ひとりに合わせた適切なケアを提供するために、さまざまなバイタルデータや行動データの連携活用が求められています。当社はこれまで「排泄の見える化」によって、職員の負担軽減とケアの適正化を支援してまいりました。

今回の「眠りCONNECT」との連携により、睡眠や離床データなど排泄情報を組み合わせることでより包括的にさまざまな情報を可視化し、睡眠の改善、転倒リスク低減、職員の業務負担軽減など、介護現場の課題解決に一層貢献します。

■ 連携におけるメリット

本開発においては、以下を目指し、機能連携を行います。

● 睡眠データと連動した排泄ケアのさらなる最適化と質の向上

● 夜間巡視やトイレ誘導タイミングの効率化

● 排泄ケア記録の自動化と一元管理の推進

■ 今後の展望

DFree株式会社は、「バイタルテクノロジーで、“Live Your Life”を実現する」を理念に掲げ、排泄ケアを通じたQOL向上を追求してまいりました。
本連携により、単なる業務効率化にとどまらず、利用者一人ひとりにとって“快適で尊厳ある生活”の実現を支えるケアの質向上を目指します。

今後も、業界各社との連携を積極的に進め、介護・医療現場における排泄ケアの新しい標準をつくり、テクノロジーと人の力の融合による持続可能なケア環境の構築に貢献してまいります。

■排泄予測デバイス「DFree」について

DFreeは超音波センサーを用いて膀胱の変化を捉えることで排尿のタイミングを予測するIoTウェアラブルデバイスです。膀胱内の尿のたまり具合を可視化し、収集したデータを分析することで利用者に合わせたパーソナライズケアをサポートし、利用者のQOL(生活の質)向上と職員の業務負担軽減に貢献します。
https://dfree.biz/professional

■DFree株式会社 会社概要

会社名:DFree株式会社
資本金:6,497万6千円
所在地:東京都港区赤坂2-10-9大阪ガス都市開発赤坂ビル9階
設立:2015年2月
代表者:代表取締役社長 中西 敦士
事業内容:排泄の悩みや負担を軽減するソリューション「DFree」の企画・開発・販売
URL:https://dfree.co.jp/

当社プレスリリースはこちら

https://www.value-press.com/pressrelease/360906

個別排泄ケアの実践を可視化し、現場から広げる新たな一歩「DFreeマイスター制度」を創設 -テクノロジーと介護をつなぎ、ケアの質向上を目指す

排泄予測デバイス「DFree」を開発・提供するDFree株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:中西 敦士、以下「当社」)は、DFreeを介護現場で積極的に活用している職員を表彰する「DFreeマイスター制度」を、2025年度よりスタートいたしました。

排泄ケアは利用者の尊厳やQOL(生活の質)に深く関わる重要な課題である一方、介護現場では時間や人手の制約から、なかなか理想的な対応が難しいのが実情です。「何かを変えたい」と感じていても、日々の業務の中で十分に手をかける余裕がないーーそんな声が現場から多く聞かれます。

「DFreeマイスター制度」は、DFreeを活用し、利用者に寄り添った排泄ケアの工夫を日々積み重ねている介護職員の皆さまを称える取り組みです。現場から生まれた前向きな実践を可視化し、同じような悩みを抱える現場でも無理なく活かせるヒントとして広げていくことで、介護業界全体への普及・拡大を指します。

■制度創設の背景と社会的意義

超高齢社会を迎えた日本において、排泄ケアは利用者の尊厳に深く関わる重要な領域であり、同時に介護者にとっても大きな負担となる課題です。世界では、失禁に悩む成人が5億人を超えるとされ、日本国内では大人用おむつの市場規模が子ども用おむつを上回るなど、排泄に関する課題は国際的にも喫緊のテーマです。

調査では介護を受ける側が「便失禁・尿失禁は死と同等かそれよりも悪い」と感じているとの結果(※1)や、介護者が排泄ケアに最も苦労を感じているという結果(※2)も示されており、利用者のQOL向上と介護者の負担軽減の両面での改善が強く求められています。

こうした社会的背景のもと、排泄予測デバイスDFreeは、超音波センサーで膀胱の状態を検知し排尿のタイミングを予測することで、パーソナライズドケアを可能にし、利用者のQOL向上と介護負担の軽減に大きく寄与しています。

このたび創設した「DFreeマイスター制度」は、このようなDFreeを活用した取り組みを日々実践している介護職員を称えるものであり、排泄ケアの好事例を目に見える形で社会に示し、業界全体への波及を目指すものです。

※1:Rubin EB, Buehler AE, Halpern SD. States Worse Than Death Among Hospitalized Patients With Serious Illnesses. JAMA Intern Med. 2016;176(10):1557–1559. doi:10.1001/jamainternmed.2016.4362

※2:内閣府広報室「介護ロボットに関する特別世論調査(2013年)」

■DFreeマイスターとは

「DFreeマイスター」は、DFreeを単なる機器としてではなく、排泄ケアの質を高めるツールとして最大限に活用している介護職員に与えられる称号です。

マイスターに認定された職員には、DFreeの活用を通じて得られた工夫や知見を現場内での共有や後進への指導に活かすとともに、他施設との情報交換や地域内での学び合いにも積極的に関わり、排泄ケアの可能性を広げる担い手としての役割が期待されます。

DFreeマイスター記念品:認定盾、ピンバッジ

■取り組みにより期待される効果

・施設内での実践や工夫を見える化することで、職員一人ひとりの自信ややりがいにつながり、チーム全体のモチベーション向上を促す

・日々の取り組みを共有可能な形で発信することで、他施設への展開や地域全体での学び合い・協働のきっかけとなる

・DFreeを活用した排泄ケアの実践が現場主導で広がっていくことで、介護業界全体における科学的アプローチの浸透やケアの質向上に貢献する

■2025年度DFreeマイスター認定者からのコメント

「DFreeを活用して個別ケアを次のステージへ!」

「入居者様一人一人にあった排泄ケアを目指し、DFreeを活用しています。」

「入居者個々の適切な排泄ケアが行えるように努めていきます!」

■今後の展開

今後は、DFreeマイスターへのインタビュー記事やDFree運用事例を当社ウェブサイト等で公開し、各施設の具体的な取り組みを紹介してまいります。また、年次でのマイスター認定や、地域・業界を巻き込んだ情報発信も検討中です。

当社プレスリリースはこちら

DFree、排泄予測デバイスとアプリを刷新 – 新ラインナップ同時展開 –

DFree株式会社(本社所在地:東京都港区、代表取締役社長:中西敦士、以下当社)は、2025年5月26日に排泄予測デバイスDFreeと関連アプリを刷新し、新ラインナップとしてサービス提供を開始いたします。

今回の刷新では、より小型・軽量化し装着性を向上させた次世代モデル「DFree Slim」、便汚染予防に特化した医療・介護施設向けデバイス「DFree Ben」の2製品を新たに発売。さらに、医療・介護施設向けおよび個人向けのアプリも機能を強化し、iOS版・Android版として新たに提供を開始します。ハード・ソフトの両面から利用者の多様なニーズに対応するとともに、排泄ケア全般における詳細なアセスメントを支援いたします。

当社は、これらの製品群を通じて、利用者のQOL向上や介護者の負担軽減を実現し、ヘルスケア領域における社会課題の解決に向けて、さらなる貢献を目指してまいります。

詳細は当社プレスリリースをご覧ください。

DFree、FUNDINNO PLUS+を通じて約4.1億円の資金調達を実施、ご好評につき特定投資家様を対象に追加出資の機会を提供開始

排泄予測デバイス「DFree」を開発・提供するDFree株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:中西 敦士、以下「当社」)は、株式会社FUNDINNO(本社:東京都港区、代表:柴原 祐喜/大浦 学、以下「FUNDINNO」)が提供する特定投資家向け直接投資プラットフォーム「FUNDINNO PLUS+」を通じて、約4.1億円の資金調達を実施したことをお知らせいたします。また、多くの投資家の皆さまからご好評をいただいたことを受け、2025年5月20日より特定投資家様を対象に取得勧誘を再スタートいたしました。尚、本案件は、特定投資家としてご登録いただいた方のみが投資可能です。


資金調達の目的と今後の展望

当社は2015年の創業以来、一貫して排泄予測技術の研究開発および社会実装に取り組んでまいりました。

2022年には、排泄予測支援機器が介護保険制度における「特定福祉用具販売」の新規種目として認定され、要支援・要介護認定を受けた在宅介護者の方々は、介護保険を活用することで、自己負担1~3割で「DFree」を購入できるようになりました。

さらに、近年では障害福祉分野でのトイレトレーニング支援ツールとしての活用も進んでおり、一部の自治体では日常生活用具給付事業の対象として採用されるなど、製品の用途と価値がますます高まっています。

今後、当社は調達資金を活用し、以下の重点分野への積極的な投資を通じて、さらなる事業拡大と社会貢献を目指してまいります。

· 既存事業の成長加速に向けたマーケティング活動の強化

· 医療機器認証の取得による信頼性向上と販路拡大

· 米国・欧州をはじめとする海外市場への展開強化

· 製品の高機能化と品質向上によるユーザー体験の最適化

取得勧誘の再スタートについて

多くの投資家の皆様より、当社のビジョンへの強いご期待と関心をいただいたことを受け、追加での取得勧誘を再スタートさせていただく運びとなりました。

当社の取り組みにご共感いただける特定投資家の皆様のご参加を、心よりお待ちしております。

募集ページはこちら

https://fundinno.com/plus/plus_projects/view_kq39vn82

代表コメント(DFree株式会社 代表取締役 中西 敦士)

私たちは今回、介護事業者や医療機関の経営者、そして他分野で影響力を持つ方々が多く参加されているファンディーノプラスを通じて、個人投資家の皆様からのご支援を募らせていただきました。中長期的な視点で事業を応援してくださる方々を株主としてお迎えすることが、さらなる成長につながると確信したからです。

また、現在、私たちの事業は急成長の段階にあります。短期間で大きな資金を調達する必要がありましたが、ファンディーノプラスの仕組みを活用することで、それが実現できました。

今回の資金調達により、既存事業の成長に加え、医療機器の認証取得や海外展開といった新たな挑戦をさらに加速させていきます。これらの挑戦により、ご賛同いただいた皆様にリターンとしてお返しすることで、今後のファンディーノプラスを含むJ-SHIPSを活用した資金調達プラットフォームのさらなる発展にも貢献できることを願っております。

■DFree株式会社について

「世界を一歩前に進める」をミッションに掲げ、2015年2月に創業。排泄予測デバイス「DFree」および便汚染予防デバイス「DFree Ben」を開発・提供し、排泄ケアを包括的にサポートしています。

おむつが当たり前とされる現状に対し、排泄の自由を取り戻す選択肢を提供することで、多くの方が尊厳を保ちながら生活できる社会の実現を目指しています。

■排泄予測デバイス「DFree」について

「DFree」は、超音波センサーで膀胱の状態を検知し、排泄のタイミングを予測するIoTウェアラブルデバイスです。

従来困難だったパーソナライズド排泄ケアを実現し、要介護者のQOL向上と介護者の負担軽減を両立。介護が必要な方、トイレの不安を感じるアクティブシニア、お子様のトイレトレーニングなど、幅広いニーズに応えています。

■DFree株式会社 会社概要

会社名:DFree株式会社

資本金:6,497万6千円

所在地:東京都港区赤坂2-10-9大阪ガス都市開発赤坂ビル9階

設立:2015年2月

代表者:代表取締役社長 中西 敦士

事業内容:排泄の悩みや負担を軽減するソリューション「DFree」の企画・開発・販売

URL:https://dfree.co.jp/


今回のプレスリリースは下記よりご覧いただけます。

https://www.value-press.com/pressrelease/356074

排泄予測デバイスのDFree株式会社と高齢者見守りシステム「ライフリズムナビ+Dr.」のエコナビスタ株式会社が業務提携契約を締結 -睡眠と排泄のアセスメントで利用者の安眠促進、転倒リスク低減、職員の負担軽減をサポート-

排泄予測デバイス「DFree」の企画・開発・販売を行うDFree株式会社(本社所在地:東京都港区、代表取締役社長:中西敦士、以下DFree)は、この度、エコナビスタ株式会社(本社所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:渡邉君人、以下エコナビスタ)と業務提携契約を締結し、エコナビスタが提供するSaaS型高齢者見守りシステム「ライフリズムナビ+Dr.」と排泄予測デバイス「DFree」のシステム連携及び販売連携を開始することをお知らせします。

これにより、ライフリズムナビ+Dr.で利用者の睡眠覚醒状態を含む行動状況をリアルタイムにモニタリングしたデータと、DFreeでモニタリングした利用者の膀胱内の尿のたまり具合や姿勢情報を照らし合わせて分析できるようになります。睡眠と排泄の幅広いアセスメントが可能となり、利用者の安眠促進、転倒リスク低減、職員の業務負担軽減につながります。

この度のシステム連携により、以下4つの価値提供を実現します。

①排泄に起因する離床・中途覚醒の発見

ライフリズムナビ+Dr.のデータ上で離床・中途覚醒が頻繁に見られる利用者について、DFreeのデータを分析することで排泄に起因した離床・中途覚醒であるか否かを判断し、必要なケアを検討できるようになります。これにより、利用者の睡眠の質向上と健康状態の改善が見込めます。

②夜間のトイレ誘導・おむつ交換タイミングのさらなる最適化

ライフリズムナビ+Dr.のデータとDFreeの膀胱状態・姿勢データの照合により、夜間のトイレ誘導・おむつ交換時間の見直しが可能となります。これにより、利用者の睡眠の質向上、職員の業務負担軽減が見込めます。

③日中の排泄サイクルの改善による、睡眠の質の改善

日中のDFreeのデータと夜間の睡眠状態をモニタリングし、排泄サイクルを見直す働きかけを行うことで、利用者の日中の覚醒と活動を促し、夜間の安眠促進につなげることができます。

④DFreeの通知機能による離床の事前把握

排泄に起因する離床が多い利用者に対して、DFreeの排尿予測通知(「そろそろ通知」)を活用することで、職員が離床を事前に察知し、余裕を持って対応できるようになります。このようなDFreeの活用方法には多くの実績があり、ライフリズムナビ+Dr.と併用することで、さらに効果が高まることが期待されます。

■今後について

ライフリズムナビ+Dr.のユーザーにて実証を開始します。また、実証にご協力いただける医療・介護の事業者の募集をしております。ぜひ、お問い合わせください。

また、2025年2月3日~5日に東京ビッグサイトで開催される第11回CareTEX東京にて「DFree」と高齢者見守りシステム「ライフリズムナビ+Dr.」との連携機能をご紹介いたしますので、ぜひご覧ください。

■各社コメント

エコナビスタ株式会社 代表取締役社長

渡邉 君人さま

今回の業務提携は、高齢社会の中で増加する健康管理や介護の課題を解決するための重要な一歩です。睡眠センサーと排尿センサーを連携させることで、これまで可視化できなかった健康状態の新たな側面を捉え、より包括的なケアを実現します。

この技術は、医療機関や高齢者施設、在宅介護における効率化を図るだけでなく、個々の健康リスクの早期検出への貢献が期待できます。健康な方はもちろん要介護者、終末期の患者・利用者にとっても有益なツールとなることを確信しています。

DFree株式会社 代表取締役社長

中西 敦士

エコナビスタ社は現場の課題解決にしっかりコミットし、結果を出すことで信頼されています。弊社は創業以来、失禁や排泄ケアの課題解決に向き合ってきました。今回の業務提携により、個社だけでは解決できない本質的な課題の解決や高い付加価値の提供をエコナビスタ社とともに実現し、より大きな社会的インパクトを創出します。

■「ライフリズムナビ+Dr.」について

エコナビスタ株式会社が提供する、SaaS型高齢者施設見守りシステムです。

睡眠解析技術をベースにしたSaaS型高齢者施設見守りシステムのトップランナ※1のサービスとして、介護・医療現場のお悩みを解決いたします。介護記録システム等とのデータ連携はもちろん、ソフトウェアをクラウドで提供しているため、24時間365日、正確かつ素早く、施設ご入居者の状態を把握・共有できます。

補助金を活用した導入実績も豊富です。補助金を活用した導入の支援から、導入後はカスタマーサクセスチームがケアの質向上や業務効率化ニーズに関するサポートを行っております。

・ライフリズムナビ+Dr.についての詳細はこちらから:https://info.liferhythmnavi.com/

・見守りシステム導入で使える補助金の情報はこちらから:https://info.liferhythmnavi.com/subsidy/

・実際のご活用のイメージが分かる動画はこちらから:https://youtu.be/0gYU9uR-7-Y

※1 2023年10月25日発行 高齢者住宅新聞 見守りシステム アンケート調査より

■エコナビスタ株式会社 会社概要

会社名:エコナビスタ株式会社

市場:東京証券取引所グロース市場 証券コード5585

資本金:12億3875万円

所在地:東京都千代田区紀尾井町3番1号 KKDビル6F

設立:2009年11月

代表者:代表取締役社長 渡邉 君人

事業内容:

●睡眠/生活習慣ビッグデータ解析による、健康状態の推移を予測するAIアルゴリズム開発

●睡眠解析技術とセンサフュージョン技術を駆使した見守りシステムの提供

●自社開発によるソフトウェア/ハードウェアに、独自のAIアルゴリズムを実装することで実現した各種ソリューションの提供

URL:https://econavista.com/

■排泄予測デバイス「DFree」について

DFreeは超音波センサーを用いて膀胱の変化を捉えることで排尿のタイミングを予測するIoTウェアラブルデバイスです。

膀胱内の尿のたまり具合を可視化し、収集したデータを分析することで利用者に合わせたパーソナライズケアをサポートし、利用者のQOL(生活の質)向上と職員の業務負担軽減に貢献します。

https://dfree.biz/professional

DFree株式会社 会社概要

会社名:DFree株式会社

資本金:6,497万6千円

所在地:東京都港区赤坂2-10-9大阪ガス都市開発赤坂ビル9階

設立:2015年2月

代表者:代表取締役社長 中西 敦士

事業内容:排泄の悩みや負担を軽減するソリューション「DFree」の企画・開発・販売

URL:https://dfree.co.jp/

DFreeがユカリアとの資本業務提携を開始

DFree株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:中西敦士、以下「当社」)は、2025年1月8日より、株式会社ユカリア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:三沢英生、以下「ユカリア」)との間で、医療・介護事業に関する資本業務提携を開始したことをお知らせいたします。


当社は、超音波センサーを用いて膀胱の変化を捉えることで排尿のタイミングを予測するIoTウェアラブルデバイス「DFree」の開発・販売を行っております。DFreeは、膀胱内の尿のたまり具合を可視化し、収集したデータを分析することで、利用者に合わせたパーソナライズケアをサポートし、利用者のQOL(生活の質)向上と医療・介護従事者の業務負担軽減に貢献しています。

今回の資本業務提携により、ユカリアのバリューチェーンにある医療現場や介護現場へのDFreeの展開が加速されることが期待されます。また、DFreeの利用データをはじめ、ユカリアが有する知見やネットワークを活用することで、医療・介護現場のオペレーションの最適化や医療・介護サービスの質向上を目指します。

当社は、ユカリアとの連携をさらに強化し、以下の取り組みを推進します。

1.医療・介護現場の業務効率化:DFreeの活用により、利用者の適切な排尿タイミングを把握し、医療・介護従事者の負担を軽減するオペレーションの確立と、医療・介護サービスの質向上に貢献します。

2.利用者のQOL向上支援:DFreeの利用を通じて、利用者のパーソナライズケアと自立排泄を促すことで、高齢者が尊厳を保ちながら健やかな生活を送ることを支援します。

3.排泄ケアのさらなる質向上に向けたデバイス・ソリューションの開発:ユカリアが有する知見やネットワークを活用し、排泄ケアの質向上に向けたデバイス・ソリューションの開発を加速します。

当社は今後もユカリアとの協力を深め、医療・介護現場における課題解決に取り組んでまいります。

・株式会社ユカリアについて

会社名:株式会社ユカリア

代表取締役社長:三沢英生

URL:https://eucalia.jp/

設立:2005年2月14日

資本金:20憶2,255円 (2024年12月現在)

本社所在地:東京都千代田区霞が関3-2-5霞が関ビルディング19階

事業内容 :病院の経営・運営支援、医療周辺事業、高齢者施設の運営

・DFree株式会社について

会社名:DFree株式会社

代表取締役社長:中西敦士

URL:https://dfree.co.jp/

設立:2015年2月18日

資本金:6,497万円(2024年8月現在)

本社所在地:東京都港区赤坂2-10-9ラウンドクロス赤坂9階

事業内容:排泄の悩みや負担を軽減するソリューション「DFree」の企画・開発・販売

DFree、便汚染予防デバイス「DFree Ben」を介護・医療施設向けに販売開始 -クリップでとめるだけ、においセンサで排便を検知して介護の負担を軽減-

DFree株式会社(本社所在地:東京都港区、代表取締役社長:中西敦士、以下当社)は、においセンサで便汚染につながる可能性のある排便をお知らせする便汚染予防デバイス「DFree Ben」の販売を開始いたします。


■DFree Benについて

DFree Benは、においセンサで便汚染につながる可能性のある排便をお知らせする機器です。

介護・医療現場における排泄介助の課題として、「排便コントロールのために下剤を使用している方の排便のタイミングがわからない」「訪室するとおむついじりや弄便があり、手足浴や清掃が大変」「排便のにおいをご本人や周囲が気にされており、自尊心を守れない」といった声が上がっています。

当社はこれまで、尿のたまり具合を可視化し排尿のタイミングを予測する、世界初の排泄予測デバイスを開発し、累計約300の介護・医療施設、そして約8,000人の利用者の方々へ提供してまいりました。そして、排尿だけでなくトータルで排泄ケアをサポートすべく、排泄に関するデータ収集とアセスメント力、専門チームによるサポート力など、これまでに蓄積した排泄ケアに関するノウハウを活かし、DFree Benの開発に至りました。

※年度内順次提供予定

■主な特長

①ズボンの内側にクリップで取り付けるだけの簡単装着

電源を入れ、被介助者のズボンの内側(おむつの外側)にクリップでとめるだけ。従来のベッドに敷くセンサーとは異なり位置調整の負担がありません。また、おむつの中に入れ込む必要もないため運用が簡単です。

②排便介助のタイミングをアプリにお知らせ

においセンサが排便を検知すると、専用アプリに排便した可能性があることを通知します。これにより、おむつ交換のタイミングを適切に把握することができます。

③排泄ケア記録機能を搭載

専用アプリにて、排便のタイミングや便の量、性状、使用した下剤の記録を入力することができます。記録を活用することでより詳細なアセスメントが可能となり、排便コントロールに役立ちます。

■実証実験では便汚染防止に成功

これまで複数の介護施設での実証実験を行い、便汚染を未然に防ぐことに成功しました。

実際にDFree Benを使用した施設職員からは、「ズボンにひっかけるだけなので、装着は簡単。」「アプリの通知がわかりやすく、適切なタイミングでオムツ交換ができました。」「便汚染による衣類交換の頻度が減り助かりました。」「入居者の皮膚トラブル防止にも役立っていると思う。」などの声がありました。

■主な仕様

製品名DFree Ben
センサ臭気センサ
サイズφ50mm
重さ約20g
充電時間約1時間
連続稼動時間約72時間

ここに掲載されている内容は、報道発表日現在の情報です。 ご覧になっている時点で、予告なく情報が変更(生産・販売の終了、仕様・価格の変更等)されている場合があります。

■DFree株式会社について

「世界を一歩前に進める」をミッションに掲げ、2015年2月に創業しました。排泄予測デバイス「DFree」と便汚染予防デバイス「DFree Ben」を開発・販売し、排泄ケアを総合的にサポートしております。

誰もが排泄の悩みなく過ごしたいと願っているが、おむつで対処するのが「当たり前」の状況。おむつ以外の選択肢を増やし、多くの方が排泄に悩むことなく尊厳を保ち続けることのできる社会の実現を目指します。

■排泄予測デバイス「DFree」について

DFreeは超音波センサーを用いて膀胱の変化を捉えることで排泄のタイミングを予測するIoTウェアラブルデバイスです。

従来の排泄ケアでは困難であった、被介護者に合わせたパーソナライズケアをサポートし、被介護者のQOL(生活の質)向上と介護者の負担軽減を実現することができます。介護や障害等の様々な理由で尿意を感じにくい方や、頻尿や尿漏れ等で外出時にトイレの不安を感じるアクティブシニアの方、トイレトレーニング中のお子様等に広くご利用いただいております。

2017年に日本での介護施設向けサービスを開始し、2018年に日本での個人向けサービスと米国・欧州でのサービスを開始しました。また、2019年には、医療機関向けのサービスも開始し、自立排尿の改善、失禁の減少、及び現場の負担軽減(生産性向上)等の実績も積み上がっております。

また、2022年4月には、特定福祉用具販売及び特定介護予防福祉用具販売の新規種目として排泄予測支援機器が追加となり、DFreeが介護保険の適用にもなっております。

排泄予測デバイス「DFree」の企画・開発・販売を行うトリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社、4月1日に「DFree株式会社」へ社名変更

世界初の排泄予測デバイス「DFree」(以下「DFree」という)を企画・開発・販売するトリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:中西 敦士)は、2024年4月1日(月)に「DFree株式会社」(以下「当社」という)へ社名を変更いたしました。

当社では、創業以来「DFree」※をブランド名として事業を展開してまいりました。「DFree」は、英語でオムツを表す「Diaper」の頭文字のDと、自由・解放を表す「Free」を掛け合わせて開発したブランド名であり、DFreeを活用することで、多くの方が排泄の不安なく、安心して過ごしていただけるようにしたいという想いを込めております。

2017年の販売開始からこれまで累計約300施設、約8,000人の方々にDFreeをご利用いただいております。これまで知ることができなかった膀胱の中の尿のたまり具合を把握し事前にトイレのタイミングを通知することで、適切な排泄ケアができ、ご利用者のQOL(生活の質)が向上した、介護者の負担が軽減した、またトイレの不安なく安心して外出ができるようになった等の声をいただいております。

この度、当社では、社名とブランド名を統一して企業として一貫性のあるブランドを浸透させることで、世界中の排泄の悩みがある方々に対して、より一層、早く広くDFreeを普及させたいという想いから、社名をトリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社から「DFree株式会社」へ変更することにいたしました。

※商標登録番号:第5806563号

■排泄予測デバイス「DFree」とは

当社では、創業以来テクノロジーの力で「世界を一歩前に進める」ことを掲げ事業を推進し、世界初の排泄予測デバイス「DFree」を開発いたしました。DFreeは超音波センサーを用いて膀胱の変化を捉えることで排泄のタイミングを予測する IoTウェアラブルデバイスです。

https://www.youtube.com/watch?v=UwD6EEOCLTU

従来の排泄ケアでは困難であった、被介護者に合わせたパーソナライズケアをサポートし、被介護者のQOL(生活の質)向上と介護者の負担軽減を実現することができます。介護や障害等の様々な理由で「尿意を感じにくい方」や、頻尿や尿漏れ等で外出時にトイレの不安を感じるアクティブシニアの方等に広くご利用いただいております。

2017年に日本での介護施設向けサービスを開始し、2018年に日本での個人向けサービスと米国・欧州でのサービスを開始しました。また、2019年には、医療機関向けのサービスも開始し、自立排尿の改善、失禁の減少、及び現場の負担軽減(生産性向上)等の実績も積み上がっております。

また、2022年4月には、特定福祉用具販売及び特定介護予防福祉用具販売の新規種目として排泄予測支援機器が追加となり、DFreeが介護保険の適用にもなっております。

弊社プレスリリースはこちらをご覧ください。
https://www.value-press.com/pressrelease/334496

■会社概要

社名: DFree株式会社
本社: 東京都港区赤坂二丁目10番9号 ラウンドクロス赤坂9階
代表者: 代表取締役 中西 敦士
設立: 2015年2月18日
資本金:64,976,000円
事業内容: 排泄予測デバイス「DFree」の企画・開発・販売
URL: https://dfree.co.jp/

トリプル・ダブリュー・ジャパン、前澤友作氏及び金融機関等から総額10億円の資金調達を実施

トリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:中西敦士、以下「当社」という)は、前澤ファンドをリードインベスターとしたシリーズDラウンドの第三者割当増資、及び金融機関からの長期借入等により、総額10億円※の資金調達を実施しました。今回の資金調達により、当社の累計調達額は約35億円となります。今後は営業・マーケティングの強化を行い、排尿予測機器の改善及び排便予測機器の開発にも注力いたします。

※過去1年間に実施した第三者割当増資、借入、及び補助金・助成金等への採択の合計金額


今回の資金調達について、当社代表取締役中西敦士は、以下のように述べています。
「前澤ファンドから出資を受けられたことは、まだまだ世に知られていない排泄予測機器を認知いただくために非常に大きな一歩であると認識しています。2022年4月からDFree(ディー・フリー)が介護保険を適用して購入できることになったにも関わらず、多くの方々がまだその事実すら知らない状況です。これを機に、前澤氏にもご協力もいただきながら、DFreeの普及に邁進してまいります。」


また、前澤友作氏は、以下のように述べています。
「今後、高齢化が進展する日本において、高齢者の自立支援は重要なテーマの一つであり、その自立支援において最も大きな課題が排泄です。そんな中、DFreeが果たすトイレでの排泄支援機能は、介護される側にとっても、介護する側にとっても、大いに役立つものであると確信し、今回応援させていただくことにしました。」


当社では、2015年2月の創業以来、一貫して排泄予測デバイス「DFree」の研究開発・事業化から普及に取り組んでまいりました。2022年には、排泄予測支援機器が特定福祉用具販売の新規種目として追加され、在宅介護の対象となる要支援・要介護状態の方は、介護保険を適用して自己負担1~3割でDFreeをご購入いただけるようになりました。今後は、調達資金を活用して、以下の内容について積極的に投資を行うことで事業の拡大を図ってまいります。

・法人向け営業及びサポート体制の強化
・個人向けマーケティング及び広報活動の強化
・排尿予測機器及びアプリの改良
・排便予測機器の事業化
・株式上場準備に向けた組織及びガバナンス体制の強化


その他の詳細については、こちらからご確認ください。

長野県伊那市より令和4年度ウェアラブルデバイスを活用したウェルビーイング実証事業を受託

トリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社(代表取締役:中西敦士、以下「当社」)は、長野県伊那市(市長:白鳥 孝、以下 「伊那市」)より令和4年度ウェアラブルデバイスを活用したウェルビーイング実証事業(以下「本事業」)の委託を受けたことをお知らせします。

詳細については、こちらからご確認ください。